フジ・カードサービス Fuji Card Service

エフカマネー

■エフカマネーとは

「エフカマネー」はフジでご利用いただける電子マネーです。
あらかじめカードに現金をチャージ(事前入金)して、商品等を購入することができます。

       
お買い物の際
小銭のやり取りが
なくて便利!
現金払いより
ポイントが
多くついてお得!
紛失しても
利用をストップ
できるので安心!
チャージ(事前
入金)はレジで
簡単にできます!

■エフカマネーのご利用方法

(1) エフカマネーのチャージをする

フジ直営売場やエフカマネーマークマークのある加盟店(一部店舗は除く)でご利用いただけます。
フジ・イオンカードなら、便利なクレジットチャージもできます。
チャージ後すぐにエフカマネーをご利用いただけます。
※1,000円単位で1回あたり49,000円、総額100,000円までチャージできます。
※エフカマネーのチャージにエフカポイントはつきません。
※クレジットチャージのお支払い方法は、ショッピングの1回払いに限ります。
※チャージ後は返金(取り消し)できませんのでご注意ください。

現金で
レジまたは専用チャージ機にて現金でチャージしてください。

※チャージには商品券など金券はご利用いただけません。

クレジットで
レジまたは専用チャージ機にてクレジットでチャージしてください。

※チャージするカードとクレジットチャージするカードは同じカードに限ります。
※その他クレジットカードでエフカマネーへのクレジットチャージはできません。
※クレジットチャージのお支払い方法は、ショッピング1回払いに限ります。
※クレジットチャージはフジ直営レジまたは専用チャージ機でご利用可能です。

(2) エフカマネーを使う

フジ直営売場やマークのある加盟店でご利用いただけます。

■おまかせレジの場合

レジでのお支払いの際、カードをレジ係へお渡しいただき、「エフカマネーで」とご指定ください。

■セルフレジの場合

レジでお支払いの際、エフカマネーでお支払いください。

※残高不足の場合は追加でチャージ(一部加盟店を除く)または、不足分を現金でお支払いください。

※商品券その他の金券類・はがき・切手・印紙類・その他一部商品はエフカマネーがご利用いただけません。
※エフカ加盟店の指定する一部商品ではエフカマネーがご利用いただけない場合がございます。

(3) エフカマネー残高を確認する

残高はレシートやチャージ機でご確認いただけます。
フジのアプリにエフカ カード番号を連携すると、スマートフォンからもご確認いただけます。

■有効期限にご注意ください。

チャージ残高の有効期限は最終ご利用日または最終チャージ日から5年間です。
※退会等で会員資格がなくなった場合は、有効期限にかかわらずエフカマネーは失効します。

■紛失・盗難の場合も安心

紛失・盗難の場合は、すぐにご連絡ください。エフカマネー利用をストップすることができます。
また、再発行の際にはエフカマネーの残高を引き継ぐことができますので安心です。
※紛失・盗難のお申し出から利用停止措置が完了するまでに、万が一不正使用された場合は、お客さまのご負担となりますのでご了承ください。

■利用者資金の保全方法・無権限取引への対応方針に関する事項の情報提供について

資金決済に関する法律 (以下、資金決済法) 第13条第3項及び前払式支払手段に関する内閣府令第23条の2に基づき、以下の情報を提供いたします。

  1. 1.利用者資金の保全方法
    1. (1)資金決済法 第14条1項の規定の趣旨

      前払式支払手段の保有者の保護のための制度として、資金決済に関する法律の規定に基づき、前払式支払手段の毎年3月31日及び9月30日現在の未使用残高の半額以上の額の発行保証金を法務局等に供託等することより資産保全することが義務づけられております。
    2. (2)資金決済法 第31条1項に規定する権利の内容

      万が一の場合、前払式支払手段の保有者は、資金決済に関する法律第31条の規定に基づき、あらかじめ保全された発行保証金について、他の債権者に先立ち弁済を受けることができます。
    3. (3)発行保証金、発行保証金保全契約又は発行保証金信託契約の別

      当社の利用者資金の保全方法は、発行保証金保全契約です。
      契約締結先:日本割賦保証株式会社
  2. 2.無権限取引により発生した損失の補償等の対応方針
    お客様が、エフカマネー機能付きカードの紛失・盗難を申し出てから利用停止措置が完了する前に、エフカマネー残高を第三者に利用された場合、または、その他何らかの損害が生じた場合でも、当社はその責任を負いかねます。(当該不利益または損害が当社の故意または重過失による場合を除きます。ただし、逸失利益については、当社はいかなる場合も損害賠償の責任を負いかねます。)

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